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JCBの滞納記録(J-WESTカード):督促〜債権回収の流れ

コタローです。

この記事では、J-WESTカードの料金が払えなくなって、カードブランドのJCBや弁護士からの取り立て、裁判の流れを時系列でお伝えします。

J-WESTカードの滞納額は約15万円です。

取り立ての進捗を随時更新していきますので、定期的に見に来てもらえると、どんな感じで進んでいくのかがおわかりいただけると思います。

よろしければ参考にしてみてください。

ご利用代金に関するご案内

滞納してから約1週間ほどで、「ご利用代金に関するご案内」が届きました。

JCBご利用代金に関するご案内
JCBご利用代金に関するご案内-2

ご入金のお願い

「ご利用代金に関するご案内」から約1週間後。

「ご入金のお願い」が届きます。

JCBご入金のお願い

カードご利用代金明細書

「ご入金のお願い」ハガキとほぼ同時に、「カードご利用代金明細書」が届きます。

jwestご利用代金明細書

お支払いのお願い

その約1週間後、「親展」「重要」と書かれたワケあり封筒が届きます。

「お支払いのお願い」で、支払いの遅れている滞納分を支払ってくれという内容です。

JCBお支払いのお願い
JCBお支払いのお願い2

法的移行のお知らせ

そして、「お支払いのお願い」の1週間後、「法的移行のお知らせ」が。

すぐに支払わなければ法的手段を検討する、という内容です。

JCB法的移行のお知らせ

電報

そして、ここで督促初めてのパターン。

なんと、JCBより電報が届きます。

電報の内容は、以下のとおりです。

至急の連絡事項がございます。ご連絡ください。

ジェーシービー

0120-362-633

ネットで電報が届くことがあるという情報をどこかで見ましたが、ウソじゃなかったんですね。

ちなみに、電報が届いたのは今のところJCBだけです。

督促の電報
電報の督促2

訴訟措置移行のお知らせ

そして、電報の次の日、オレンジA4サイズの仰々しい封筒がポストに。

開けて見ると、「訴訟措置移行のお知らせ」が入っていました。

今後は裁判所を通じての督促手続き、法的手段に訴えて決着を図る所存なのだそうです。

さて、これからどうなっていくのでしょうか。

JCB訴訟措置移行のお知らせ
JCB訴訟措置移行のお知らせ2

会員資格喪失のお知らせ

そして、電報・訴訟措置移行のお知らせから2週間ちょっとで会員資格喪失のお知らせが。

引き落とし不能から約2ヶ月弱、なかなか素早いですね。

まあ、裁判しますよって言っているくらいなので当然と言えば当然かもしれません。

jwestカード会員資格喪失のお知らせ

訴訟措置移行のお知らせ(ハガキ)

そして、会員資格喪失から約1ヶ月。

今度はハガキで「訴訟措置移行のお知らせ」が届きます。

JCB訴訟措置移行のお知らせ2

弁護士等委任措置移行のお知らせ

そして、「訴訟措置移行のお知らせ」が届いてから約3週間後。

「弁護士等委任措置移行のお知らせ」が届きます。

裁判所を通じての法的手段に訴えて解決を図るということだったはずですが、ここにきて弁護士もしくは債権回収会社に債権回収を委任するという方向に変わっています。

JCB弁護士等委任措置移行のお知らせ

弁護士受任通知

で、この「弁護士等委任措置移行のお知らせ」が届いてから約7か月間、上記と同じ書面が月1~3回くらいのペースで届き続けます。

その間、しばしば電話もかかってきていましたが、まったく出ませんでした。

そして、弁護士等委任措置移行のお知らせが届いてから約9か月後。

弁護士事務所より「弁護士受任通知」が届きます。

子浩法律事務所封筒
JCB弁護士委任通知

ん?

勘のいいあなたは、もう気づかれたかもしれません。

そうです、この「子浩法律事務所」は、別の記事でお伝えしている三菱UFJニコスの債権を受任したところと同じなんですよね。

参考:三菱UFJニコスの取り立て:滞納〜カード停止〜弁護士事務所委任などの流れまとめ

実は僕、書面の内容などほとんど見ていなかったものですから、両者が別の債権だったことを知らなくて。

この記事を書くためにまとめていたところ、この事実が判明しました。

まあ、そんな適当な感じでも別に問題ないということです。

通知書

そして、この弁護士受任通知から約1週間後。

また通知書が届きます。

一括払いが難しければ、返済方法の相談に応じる所存だと。

通知書

法的手続着手予告書

さらに、またまた約1週間後。

「法的手続着手予告書」なるものが。

このまま返済がなければ、法的手続きに着手して、裁判所で話し合いをすることになりかねない、との内容です。

法的手続着手予告書

むしろ、法的には裁判所を通じてやり取りするように定められているんですけどね。

自力救済禁止の原則によって。

簡単に言うと、借金が契約通り支払われないからといって、司法を通さず実力行使で自ら取り立てをおこなってはダメ、というものです。

例えば、友だちに1万円貸したとします。

で、「この間貸した1万円返して」と言っても返してくれない場合、「返さないと殴るぞ」みたいに脅したり、無理矢理サイフから1万円を奪い取るみたいなことをしてはダメ、ということなんです。

こんなことをしてしまうと、恐喝罪や窃盗罪で、逆に貸したほうが罪に問われてしまう、ということになってしまうんですね。

自力救済禁止の原則について詳しく知りたい場合は、以下の記事が分かりやすいので参考までに。

外部サイトが開きます。

裁判せずに、直接取り立てをするのは、厳密に言うと法律違反。

いくら弁護士といっても、債権者から債権の回収を委任されているだけなので、実質は債権者が取り立てているのと一緒ですから。

裁判所を通して話し合いをする、解決を図るというのが本来の筋なのです。

ということは。

そもそも、銀行や貸金業者が「お金返して」って自宅に押しかけてくるのも、当然自力救済禁止の原則に違反しているのでアウト、ってことになりますよね。

現時点で、この通知が届いて約3カ月が経ちましたが、今のところ法的手続きには着手していないようです。

利息や損害遅延金が増えているとはいえ、元本が15万円にも満たない債権ですから、いろいろなコストを考えると訴訟しても損するだけだと思います。

もはや、取るものもありませんしね。

今は、月2回程度封筒による通知と、週1回程度の電話があるだけです。

新たな動きがあれば、随時更新していきます。

取り立て状況を追記

その後の、子浩法律事務所の督促や取り立てをまとめたので記事をアップしました。

2020年度の取り立てまとめです。

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この記事を書いた人

4000万円の借金を滞納しつつ生きてるアラフォーリーマンです。任意整理や自己破産してません。住宅ローン払えなくなり家が差し押さえられましたが、今も変わらず住んでます。車も乗ってる、クレカも持ってる、生命保険もかけてる、学費も工面できてる。普通じゃない方法で借金解決を目指してます。

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